パラグアイのコロナ感染者は昨日までで296千人、亡くなった方は7050人になっています。
新聞でもテレビでもワクチンと重傷者病床の対策が話題になっていますが、日本では予約センターがパンクして対応不可能になっていると言われているワクチンの予約、パラグアイではネットで簡単に出来ました。 予約は至って簡単、保健省の所定のホームページにアクセスして、身分証明書番号と生年月日・電話番号を入力、現在の健康状態を問う問診票にYesかNoでいくつか答えて登録するだけ。あとは通知が来るのを待つだけです。
日本とパラグアイ、どちらもワクチン接種率は高くありませんが、これからのスケジュールはどうなるでしょうか？今後の状況も逐次お知らせします。
さて、この期に及んでまだ強行を主張する日本のオリンピック＝Juegos Olímpicosですが、パラグアイでは殆ど報道を目にしません。
ということで、近隣諸国の新聞も調べてみました。
その結果、今週の報道では、5月8日付け記事がアルゼンチンのLa Nacion紙でみつかりました。
曰く「緊急事態宣言が発令されて東京も大変な状況ではあるが、小池知事は持続可能な状況への回復の象徴として(un símbolo de la recuperación sostenible)、この行事は強硬するというメッセージを発している。確かにオリンピックは平和の象徴である。」と、強行に賛成のコメントとなっています。
ペルーのEl Comercio紙は、最高齢聖火ランナーの田中カ子さんがリレー参加を辞退したというニュース。5月7日付。
こちらの記事は冷静に日本での感染者も増え続け、国民の多くが昨年から延期されたこのイベントを今年強行することへの強い懸念を示しているとも触れています。
5月3日付ボリビアのEl Diario紙はIOC国際オリンピック委員会は、東京オリンピックを前にした5月13日から6月23日まで開催されるEスポーツの祭典を公認したという記事を掲載。
ここでは東京オリンピック開催の是非については触れていませんが、感染防止の観点から今やるならオンラインで出来るEスポーツでしょ、というニュアンス。
今週南米各国で取り上げられた東京オリンピックに関する記事は、見つかった限りこんな程度でした。
一方で新型コロナの感染が下火になった様子はなく、実際にはオリンピックを報じている余裕はない、というのが各国の報道の傾向と思われます。
今や日本の政治家による政治家の為のイベントとなりつつある東京オリンピック、南米からの応援はあまり無いものの、まだまだ頑張るつもりでしょうか。
ちなみに、パラグアイからは自転車・ボートの代表選考が決まった模様です。
これからの政治日程でどうなるか判りませんが、強行されることになったら、頑張る人達の応援はしたいと思います。
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